危害相談件数は5年で3倍に。相次ぐパーソナルジムにおける危害相談、顧客調査からみえてきたのは？

昨今、パーソナルジム業態における、健康危害（怪我・体調不良）などが、相次いでメディアに取り上げられている。2022年4月21日に独立行政法人国民生活センターが報道発表(1)があったことを引き金に、23年5月に朝日新聞社(2)、毎日新聞社(3)とTBSテレビ社(4)、同年7月読売新聞社(5)が立て続けにこの報道に触れ、業界に対して懐疑的な立場をとっている。
上記行政法人が報道発表した資料概要によると、17年以降寄せられている危害情報件数は年々増加しているという。近年では健康需要の高まりに伴い、屋号数が増加している背景も併せて事実として在り、危害件数の母集団だけを照合して、質的悪化を結論付けることは難しいものの、業界人としては決して目を背けることはできない事柄である。

さらに、寄せられた危害情報の「危害程度」に着目していくと、約20%は医者にかからず程度の傷害で事なきを得ているが、およそ4人に1人(24.8%）は「1カ月以上の治療期間を申告される程の損傷」で、うち12件は骨折・脱臼・捻挫などの外傷も発生している。

国民生活センター 22年4月21日報道『「パーソナル筋力トレーニング」でのけがや体調不良に注意！』P4/図3を引用

このように、怪我の大小は混在しながらも、本来リスクマネジメントを十分に施していくことが専門家に課せられる義務ではある。しかし、不可抗力的な傷害が発生してしまうのも、運動を提供する場の事実であり、この関連を絶やすことは難しい。

ではなぜ、想定場面において正しき処置や応対がなされず、センターに問合せが行き着く始末が増えているのか。
多方面から着眼してみると、
考えられる主な要因は以下の４つであるように思える。