子どもの運動能力と発育・発達の課題――令和6年度調査から読み取る身体の専門家としての役割

はじめに

スポーツ庁が公表した「令和6年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査」からは、単なる体力低下ではなく、子どもたちの発育段階における運動経験の質的な変化が浮かび上がってきます。対象となった小学校5年生約98万人、中学校2年生約87万人のデータから、柔道整復師、鍼灸師、理学療法士、スポーツトレーナー、セラピストといった身体専門家が今対応すべき課題が見えてきました。

令和6年度調査に見る体力の二極化傾向

性別・学年ごとに異なる体力推移

体力合計点は、中学校男子ではコロナ前の水準に戻ったが、小学校男子及び中学校女子では前年度からほぼ横ばい、小学校女子は引き続き低下しているという結果が示す重要な点は、「全体的な低下」ではなく、性別および学年による格差の拡大です。

この傾向は、発育段階ごとに異なる身体システムの発達課題が存在することを示唆しています。

「運動が好き」という心理と実績値のギャップ

注目すべきは、「運動やスポーツをすることが好き」と答えた児童生徒は、小中学校男女ともに増加し、中学校男子では過去最高になったという点です。

子どもたちの運動への関心は高まっているにもかかわらず、体力測定では低下が続く層が存在するのです。これは「運動習慣の質」と「実測値の解離」という、身体専門家が直視すべき現実です。

生活習慣改善と体力向上の不一致が示す本質的課題

朝食摂取と睡眠時間の改善傾向

朝食を「毎日食べる」割合は、小中学校男女ともに増加し、睡眠時間が８時間以上の割合も小中学校男女ともに増加したというデータは、基本的な生活習慣の改善を示しています。

生活習慣改善だけでは解決しない発育課題

しかし、これらの改善にもかかわらず、特に小学校女子の運動能力は「引き続き低下」しています。これは栄養と休息だけでは補えない、発育段階における運動経験の欠落という構造的問題を指摘しています。

スクリーンタイム増加の影響

学習以外の平日１日あたりのスクリーンタイムが３時間以上の割合は、小中学校男女ともに増加したというデータから、タブレット学習の普及や放課後のデジタル環境への依存が、運動時間の削減につながっていることが推察されます。

体力測定項目別の傾向から見える発育段階の課題

種目別にみた低下のパターン

注：握力は全体で向上、上体起こしは小学校男女及び中学校男子で向上、長座体前屈は小学校男女で低下、中学校男女で向上、立ち幅とびは小学校男女で低下、中学校男子で向上、中学校女子で横ばい

柔軟性と下肢筋力の低下が顕著な理由

小学校段階での長座体前屈や立ち幅とびの低下は、基本的な運動パターンの習得機会の減少を示唆しています。神経発達が最も活発な幼児期から低学年にかけて、多様な動きを経験できていない可能性が高いのです。

中学校男子の回復が示す発達の可逆性

中学校男子の体力回復は、思春期における第二次性徴に伴う急速な筋肉量増加と、相応しい運動機会の存在を示唆しています。ここから学べるのは、発育段階に適切な運動刺激があれば、一定程度の回復は可能という点です。

週間総運動時間にみる二極化と専門家の対応課題

運動習慣の格差拡大

体育の授業を除く１週間の総運動時間は、420分以上の割合が小学校で増加、中学校男子で横ばい、中学校女子で減少し、60分未満の割合は、小学校でほぼ横ばい、中学校で減少しているというデータは、「活発に運動する層」と「ほとんど運動しない層」への二極化を示しています。

身体専門家が見落としやすい「低運動量層」への対応

420分以上（週1時間以上）の運動をしない子どもたちは、基本的な動作パターンを習得する機会が極めて限定的です。学校の体育授業だけでは、個別の発育遅延や動作不全に対応できないのが現実です。

発育段階別のスクリーニングと早期介入の重要性

クリニックや療法所での患者評価時に、単なる「現在の症状」だけでなく、「その子どもの発育段階において期待される運動能力」と「実測値」のギャップを把握することが、専門家としての責務です。

子どもの発育・発達を支援する身体専門家の実践的役割

発育段階に応じた正常発育の理解

神経系の発達は、生後12ヶ月で最大速度に達し、6歳までに大人の90％に達します。この時期に習得すべき基本動作パターン（歩く、走る、跳ぶ、投げる、バランスを取る）を逃すと、後年の補完は困難になります。

身体専門家には、各発育段階における「本来起こるべき身体変化」を理解し、親子にそれを説明できる専門性が求められます。

予防的視点からの個別評価と指導

姿勢不良、運動不安定性、柔軟性低下といった現象を「個別症状」として治療するのではなく、「その子どもの発育段階における動作習得の遅延」として捉え直す視点が重要です。

• 幼児期（3～6歳）：粗大運動基盤の形成期。多様な遊びを通じた運動経験の充実
• 学童期（7～12歳）：動作パターンの精緻化と協調性の発達。基本動作の定着
• 思春期（13～18歳）：心肺機能と筋力の急速な発達。本格的な競技スポーツへの適応

家族・教育機関との連携ネットワーク

スポーツ庁が公表している「令和6年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査結果」では、地域別・学校別の詳細なデータが提供されており、これを活用した地域レベルでの体力向上対策に協力することが可能です。

保護者教育、学校現場との協働を通じて、「日常生活の中で自然に多様な動きを経験できる環境」づくりに専門家として貢献することが重要です。

おわりに――発育・発達支援の専門家としての責任と可能性

令和6年度の調査が示した最も重要な知見は、「すべての子どもの体力が低下している」わけではなく、特定の層（特に小学校女子）において、発育段階に応じた運動経験の質的な欠落が続いているという事実です。

朝食摂取と睡眠時間は改善され、運動への心理的関心も高まっているにもかかわらず、なぜ体力測定値は低下し続けるのか。その答えは、デジタル化された学習環境への適応と、それに伴う発育段階における運動経験の構造的喪失にあります。

柔道整復師、鍼灸師、理学療法士、スポーツトレーナー、セラピストといった身体専門家には、治療やトレーニング提供者としてだけでなく、子どもの発育・発達を地域全体で支える教育的パートナーとしての役割が求められています。

各発育段階で「今、その子どもに必要な運動経験は何か」を見極める眼力。保護者への発育理論に基づいた指導。学校や地域との協働を通じた予防的アプローチ。これらが実現したとき、初めて「運動が好き」という心理的態度が、「体力・運動能力の実際的な向上」につながるのです。

参考資料・公的情報

• スポーツ庁「令和6年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査結果」
• 子どもの体力向上ホームページ「令和6年度体力・運動能力・運動習慣等調査報告書」
• 政府統計の総合窓口「体力・運動能力調査」

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著者：ミラウェルの中の人
mirawell メディアディレクター

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ミラウェルのメディアディレクター
これまで、約130を超えるセミナーコンテンツの
プロデュース/制作/集客/ディレクションを担当。

＜保有資格＞
・柔道整復師
・NSCA-CPT
・JADP認定スポーツメンタルトレーナー